2016年の動画広告の成長度合いは？動画広告市場をきちんと理解してプロモーションを成功させよう

動画広告は今後Web広告をけん引する役割を担える

みなさんは「動画広告」と聞いてピンと来るだろうか。動画広告といえばYoutubeでの動画広告やSNS(Twitter、Facebook)など、今ではさまざまな掲載枠で動画広告が流れているが、果たして動画広告の市場はどれだけ伸びているだろうか。近年は動画制作を専門とする会社が急激に増えるなど、動画市場に着手しようと試みる会社が増えていることも業界全体を盛り立てている要因の一つだろう。今回は株式会社サイバーエージェントが運営する、動画広告に特化した研究機関であるオンラインビデオ総研と株式会社デジタルインファクトで共同実施した国内動画広告の市場動向調査結果を見ながら考察しよう。

すでに昨年予想を上回る結果となっている「動画広告」市場

2016年も動画広告市場規模動画の活用は、前年対比157％となる842億円に達した。オンラインの動画コンテンツ視聴から日常的なコミュニケーションツールの一つとしての活用が急激に増えており、また企業のマーケティング活動における動画活用の需要も拡大してきた。会社概要の紹介や新卒・中途採用、業務内容の説明など、活用できるシチュエーションは幅広くある。動画広告の市場もそれと比例して2016年も引き続き高い水準で成長し続けており、近年のインターネット広告市場を盛り上げているといっても過言ではないだろう。この背景にはスマートフォンの主流化があり、これが好転して最近ではタテ型動画など新しい伝え方も出てきており、ますます目が離せなくなっている。そこで、実際に「動画広告市場推計と予測」をデバイス別で算出されているのがこの表である。

スマートフォン動画広告需要の拡大が市場成長をけん引し、2020年には2,309億円、2022年には2,918億円に達し、そのうちスマートフォン比率は約84％を占めると予測されている。このデータから見てもスマートフォン動画広告の市場は非常に大きい市場となるのは間違いないだろう。そもそものこれらの背景として、SNS上での動画コンテンツ量の増加が考えられるだろう。中高生から大人まで幅広く活用されている主要SNSであるFacebook、Twitter、instagramなどにおいて広告を見る機会も増えてきたのではないだろうか。これらが今後も続けば、ますます動画広告の必要性は高まっていくことが想像できる。

動画広告を積極的に取り入れ、テレビではできないアプローチを

今回は国内動画広告の市場動向調査結果を見ながら、今後の動画広告の可能性について考察した。動画広告は何を目的としているのかによって動画全体の構成や配信の手法が大きく異なってくる。ただ一つ言えることは、どんな目的であっても結論は「印象に残る」広告を配信することであり、その重要性は非常に高いと考えている。例えばブランディングが目的の動画広告であれば、配信面を広げてより多くの人たちにリーチする必要があるだろう。逆に特定のユーザーのみに絞って配信を行いたい場合は、そのユーザが見るであろう動画を指定して配信を行う、エリアを絞るなど、様々な対策を打つことができるだろう。また、特に若年層に顕著に出ている傾向で、テレビは見ないがYoutubeや動画サイトであれば見る、というユーザーの数が近年急上昇している。このようなユーザーに対してアプローチをするためには、webでの動画広告配信は非常に有効な施策であるといえるだろう。リスティングやSEOと絡めてwebプロモーションを行うことでさらに飛躍的な効果を生むことができるだろう。リンクルでは動画広告の事例も多く持ち合わせているため、戦略的動画広告運用に興味のある方は下記よりお問い合わせください。

Ｋ