YouTube広告はブランドイメージを阻害するのか？不適切なコンテンツへの広告掲載を避ける手法をご紹介

大手広告主のYouTube広告引き上げが話題に。ブランドイメージを損なわない広告の掲載方法とは？

動画マーケティングが普及し、様々な媒体で動画を使った広告が配信できるようになっている昨今であるが、それでも広告の出稿量が圧倒的に多い媒体はYouTube広告であろう。このコラムをご覧になっている方の中でも、動画マーケティングの導入としてYouTube広告を活用されている方は多いのではないか。そんな中、今年に入りアメリカの大手広告主が相次いでYouTube広告から広告費を引き上げる動きを取っている。原因は不適切なコンテンツに自社の広告が掲載されていた、あるいはそういった事態を防ぐため、といったものが多い。確かに、今やYouTubeは非常に巨大な媒体となり、動画の内容も優良なコンテンツからそうでないものまで様々である。広告主の立場からすると内容の良くない動画に自社の広告が掲載され、企業のブランドイメージを下げてしまうことは最も避けたい事態であろう。それでは、動画内容の多様化しすぎたYouTubeには広告出稿しない方が良いのであろうか？筆者の答えはノーである。今回は、不適切なコンテンツへの広告掲載を避け、かつターゲットユーザーに対して有効にメッセージを伝えていく広告手法についてご紹介したい。

動画キャンペーン向け除外オプションリストを活用しよう

YouTubeの動画キャンペーンにおいては動画を広告として掲載したくないコンテンツを指定して、フィルタリングを掛けることができるのである。最も汎用的なフィルタとして「標準コンテンツフィルタ」なるものが用意されており、各コンテンツカテゴリで最も不適切または衝撃的なコンテンツが除外される機能で、ほとんどの広告主に推奨されている。そしてさらにフィルタリングを強化するために、下記でご紹介する「デリケートなコンテンツ」というフィルタリングが用意されており、これらを個別で設定することでさらにコンテンツ除外を強化することができる。

デリケートな社会問題: 差別やアイデンティティ関連、スキャンダルや調査、生殖に関する権利、銃火器、武器および兵器など

事件や紛争: 死亡告示、死別関連サービス、暴力、戦争、行方不明者など

宗教的な冒涜や不道徳な言葉（ベータ版）: 不敬な言葉や呪いの言葉が相当数または多数使用されている

性的内容を示唆するコンテンツ（ベータ版）: 挑発的な画像やテキストなど

煽情的で衝撃的なコンテンツ（ベータ版）: 煽情的で、嫌悪感を伴い、残酷な内容を含み、衝撃をもたらすコンテンツ

「標準コンテンツフィルタ」と「デリケートなコンテンツ」の違いは、例えばデリケートな社会問題であれば標準コンテンツフィルタでは意見の分かれる問題について、なんらかの反応を引き出すことを目的としている動画が除外されるのに対し、デリケートなコンテンツでは加えて意見の分かれる問題に関するニュース解説の動画も除外される点である。標準コンテンツフィルタで最低限のフィルタリングをかけて置き、自社の商材に合わせて個々のフィルタリング内容を強化することができるのである。

まとめ

今回は、YouTube広告で問題となった「ブランドイメージの阻害」について考えてみた。コンテンツ除外のフィルタリングさえ設定しておけば、リマーケティングやトピックターゲティング等GDNとほぼ同様のターゲティング手法が活用できるYouTube広告は安価にブランドイメージを醸成できる媒体として非常に有効であると考えている。リンクルでは、ターゲティングの面でなく、今回ご紹介したコンテンツの除外や、GDNのプレースメント除外を徹底的に行う運用を行っている。プロフェッショナルによる動画広告運用にご興味のある方は下記よりお問い合わせいただきたい。

K.S