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前回のコラム(【toC企業編】リスティング広告、初めにどう運用しよう?リスティング広告を始めたての時の運用方針の立て方)、及び前々回のコラム(【toB企業編】リスティング広告、初めにどう運用しよう?リスティング広告を始めたての時の運用方針の立て方)にて、初めのリスティング広告の運用方針について、toC企業及びtoB企業に分けてご紹介した。今回のこのコラムでは、その他少し変わった商材のリスティング広告の運用方針についてご紹介しよう。是非参考にして今後の広告運用にお役立ていただきたい。
まず初めにご紹介するのが、「toB向けの商材を扱っているものの消費者も同じキーワードで検索する場合」である。どういうことかというと、例えば最終的には消費者が使うサービスではあるがその仕組みは企業が提供しており、その仕組みを導入するサービスを提供している場合などである。仕組みを提供している企業はtoC向け企業であるが、仕組みを導入するサービスを提供している企業はtoB企業なのである。こうした場合、本来のターゲットとなる企業による検索よりも当然ながら消費者が検索する場合の方が母数の関係で多くなってしまうので、無駄な広告費用が発生してしまう場合が多くなる。しかしながら、検索クエリを除外しようとしたとしても消費者も企業も同じ検索語句で検索するために、除外もうまくいかない。こうした場合には、広告文で切り分けてしまうことが良いであろう。広告文に明確に例えば「法人向け」などを目立つよう記載することによって、なるべく消費者がクリックしないように誘導するのである。広告文のクリック率は悪くなってしまうがコンバージョン率は高まることとなるであろう。
二つ目にご紹介するのは、前回、前々回までにご紹介した方針とは逆の方針を行っていく場合である。まず、toB企業についてはメインキーワードをしっかりと露出していくことが重要であることを述べたが、toB企業の中でもニッチな商材を扱っている場合は、メインキーワードでの検索ボリュームが無く、アプローチしきれないということがあり得るであろう。こうした場合には、部分一致キーワードを活用せざるをえなくなってしまうが、検索クエリ除外が非常に重要となる。できる限り自社の商材にあったユーザーにのみアプローチを行えるようにするために、除外を徹底していこう。
次に、toC企業でも特定のキーワードに偏ったほうがいい場合である。このような場合は通常、特定のキーワードのコンバージョン率が高い、もしくはブランディングのためそのキーワードの露出を強化したいといった場合である。特定のキーワードのコンバージョン率が高いということは費用対効果があっている限り露出は強化すべきであるし、toC向け企業の中にはキーワードによってユーザー一人当たりの客単価が変化するために、強化したいキーワードも存在するであろう。そうした場合には当然強化する方が良いのである。
今回はリスティング広告の運用方針が立てづらい商材についてのリスティング広告実施方法についてご紹介した。変わった商材を扱われている方は是非参考にしていただきたい。リンクルではtoB向け、toC向け問わず幅広い業界のリスティング運用を経験しており、ノウハウが溜まっている。是非、現状の広告運用に満足がいかない、さらなる広告効果を追求していきたいとお考えの読者の方は下記よりリンクルまでお問合せ頂きたい。
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