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Googleアドワーズの検索連動型広告に新機能!検索向け購買意向の強いユーザーカテゴリーとは

Googleアドワーズ

検索連動型広告に新しいターゲティング機能が追加

皆さんは検索連動型広告におけるターゲティング機能を活用されているであろうか。例えばGoogleアドワーズでは、RLSA(Remarketing Lists for Search Ads)を活用して過去に自社のWebサイトへ訪問してくれたユーザーやその類似ユーザーに対して広告を上位掲載したり、DFSA(Demographic for Search ads)を活用してユーザーの年齢や性別情報に基づいて入札比率の強弱をつけての広告配信やターゲットユーザーに合わせた広告文の出し分けが可能である。ディスプレイ広告と比較すると活用できるターゲティング機能が少ない印象のある検索連動型広告であるが、近年ターゲティング機能は大幅に充実してきている。そこで今回は、2018年5月にGoogleより新しくリリースされたβ版の機能である、「検索向け購買意向の強いユーザーカテゴリー」についてご紹介したい。

検索向け購買意向の強いユーザーカテゴリーでは何が出来るの?

検索広告向け購買意向の強いユーザー層では、ユーザーのGoogleでの検索行動やその他のオンライン行動の情報を用いて、それぞれのユーザーが持つ購買意向の強い分野を認識することが出来る。その中で、パフォーマンスの良いオーディエンスカテゴリが分かれば、それをショッピングキャンペーンやGmail、YouTubeキャンペーンにも適用してアカウントのキャンペーンを横断的、かつ効果的にオーディエンスシグナルを活用することが可能となる。これまでの「リマーケティングリスト」「デモグラフィック(年齢・性別)」に加え、ユーザーの購買意向に基づいた広告配信が可能となるため、ターゲティングの幅を大きく広げることができるであろう。

検索広告向け購買意向の強いユーザーカテゴリーの導入手順

では実際にどういった流れで導入を行えば効率的な運用が可能となるのか。Googleでは下記でご紹介する3ステップを踏んでの設定を推奨している。

ステップ1

全ての検索キャンペーンに、全ての購買意向の強いユーザー層カテゴリを追加し、モニタリング(旧:入札単価のみ)機能で入札単価調整を±0%とする。

ステップ2

2週間から4週間ほどそのままの状態で検索キャンペーンの配信を行い、「オーディエンス」タブで配信結果の分析を行う。

ステップ3

分析結果により、パフォーマンスの良いユーザー層カテゴリについては、スマート自動入札を用いて優先的に入札を実施し、そのほかのキャンペーンのオーディエンスにも適用する。

モニタリング→分析→入札比率調整といった手順を踏むことで、リスクを最小限に抑えての運用が可能となるようだ。また、実際に入札比率調整を行わなくても、自社のWebサイトにどういった購買意向のあるユーザーが流入しているのかが分析できるため、ディスプレイネットワーク等他のキャンペーン設計に役立てることも可能であろう。

まとめ

今回は「検索向け購買意向の強いユーザーカテゴリー」についてご紹介した。「モニタリング」の状態に設定しておけば、実際の広告配信自体はこれまでと全く同様に行うことができ、もしユーザーカテゴリごとに成果の良し悪しの傾向が見つかれば入札単価比率の調整を加えることで更に広告配信を効率化することが可能であるため、あらゆる広告主の皆様にぜひ実施をお勧めしたい広告プロダクトである。リンクルでは、ディスプレイ広告だけでなく、検索連動型広告においてもターゲティング機能を駆使してお客様の商材に合わせたきめ細かい広告運用を実施している。プロフェッショナルによる広告運用にご興味のある方は是非下記よりお問い合わせいただきたい。

K.S

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