ITPの影響下において広告の成果を確認する手段とは？グーグルアナリティクスを用いる手法をご紹介

ITP(Intelligent Tracking Prevention)について

皆さんは、ITP(Intelligent Tracking Prevention)をご存知であろうか。ITPとは、Apple社がSafariブラウザに対して適用しているアップデートのことであって、2017年末頃から行われてきているアップデートである。このITPのアップデートはウェブ広告のコンバージョン計測で一般的に使われているクッキーの利用を制限するものであって、このことによってウェブ広告におけるコンバージョン計測ができなくなっているという状況が続いている。特に直近、こちらのアップデートがどんどん厳しくなっており、こちらのITPの影響から逃れようとウェブ広告各社は対策を打ち出してはいるものの、その対策に対するITPアップデートなどがあり、まさにいたちごっこの状態が続いているのである。しかしながら、世界的な情勢として、個人情報保護の観点からクッキーの利用制限、果てはユーザーがどのような行動をしているのかという情報を取得することが難しくなってくることは確実であると思われる。こうした状況下では、ウェブ広告の効果が正しく測定できず、特にコンバージョンが計測されないために、ウェブ広告の成果が悪いと認識を誤ってしまうこともあるであろう。今回のこのコラムでは、こうした状況においてどのようにウェブ広告を捉えていくのか、ということと、一つの手段としてのグーグルアナリティクスを用いる方法についてご紹介しよう。是非参考にして今後の広告運用にお役立ていただきたい。

ITPの影響下におけるグーグルアナリティクス

では、ウェブ広告を捉える一つの方法についてご紹介しよう。ITPの状況下においても唯一変わらないのは、お問合せを行った際のサンクスページに訪れる人数やボタンタップなどを行った人数、つまりどの媒体による効果かわからないというだけで、全体のお問合せ数はサンクスページに訪れた人数をカウントすることで確認可能である。この人数であるがグーグルアナリティクスを用いれば、サンクスページにアクセスした人数というものは当然計測できるので、その人数が増えれば、行った施策は当たっていたと言え、一方で人数が減れば何かしら対策を打つ必要があるといえるであろう。これは、店舗集客を行う場合のウェブ広告と似ている状況かもしれない。店舗集客でのウェブ広告は、来店予約などフォームを用意していない限りは、ウェブ広告を行った際に、どれぐらい店舗の来店人数が増えるのかということをオフラインとオンラインの情報を組み合わせて計測する必要があるが、こうしたことと似た状況が通常のフォームお問い合わせのクライアント様でも今後生まれるのではないかと著者は想定している。一人一人のユーザーがなぜお問合せに至ったのか、というバッググラウンドを考えながら運用を行っていけば、自ずとこの施策はこうしたユーザーにアプローチできそうだといったような感覚が生まれるため、今後も役立つかもしれない。

まとめ

今回は、ITPとITPの状況下でグーグルアナリティクスを用いてウェブ広告の施策の是非を問う方法をご紹介した。今後、こうした流れの中でウェブ広告を活用する上での一つの指針になれば幸いである。上記で述べた店舗集客のためのウェブ広告と似た状況になる可能性も大いにあり得るので、そうした状況が訪れる前の段階で対策を打ち、是非店舗集客におけるウェブ広告で数多くの成果を上げているリンクルにご相談いただきたい。リンクルでは、ウェブ広告の現状を理解した上でどのような方法が最善かというのを考え、ご提案している。是非、現状の広告効果に満足がいかない、ウェブ広告をどのように活用していけばわからないといった方は下記よりリンクルまでお問合せ頂きたい。